グーグルは10月18日、YouTubeの利用者動向や企業の最新活用事例などを紹介するイベント「YouTube Brandcast 2023」を開催した。今回のテーマは「広告効果で、選ぼう。」だった。YouTubeの高い広告効果の理由を、ユーザーの視聴行動やコンテンツのトレンドの観点から紹介した。
最初にスピーカーとして登壇したグーグル マネジングディレクター YouTube 日本代表 仲條亮子氏は、「YouTubeは2007年に日本語でのサービスを開始して今年で16周年を迎えた。おかげさまで2023年5月現在、月間ユーザー数は7120万人以上となり、中でも45歳～64歳のユーザーはおよそ2680万人。幅広い年齢層の多くの方にご利用いただいている」と述べた。
▲グーグル マネジングディレクター YouTube 日本代表 仲條亮子氏チャンネル登録者数も成長している。100万人以上の登録者を持つチャンネルは、500を超え、昨年と比較して25％増えている。
マルチデバイス、マルチフォーマットでの視聴が浸透
YouTubeが成長している要因の1つが、「マルチデバイス化」にあるという。ここ数年、インターネットに接続されたテレビデバイス「コネクテッドテレビ」での視聴が急増している。
仲條氏は、「2023年6月現在、コネクテッドテレビのYouTubeの月間ユーザー数は3800万人以上。テレビデバイスでのYouTube視聴が浸透することにより、ユーザーのテレビデバイスへの向き合い方が多様化しているということも調査結果から分かった」と説明する。
コネクテッドテレビでは、例えば商品、サービス、趣味に関する情報を動画で調べたり、メイクアップやレシピの動画を見ながら作業したり、旅行に行った思い出の地の情報を視聴したりする行動が行われているという。大画面だからこそ、長尺の動画を閲覧したり、視聴しながら作業したり、複数人で見たりしやすいという。
仲條氏は、「2021年に提供を開始したYouTube ショートにより、短尺・縦型フォーマットの視聴も増え続けている。2023年7月の調査では、YouTube ショートの1日当たりの平均視聴回数は前年比でプラス110%と大きく成長している。Z世代のうち、70％がYouTubeショートを利用していると回答からも若年層の利用が進んでいることが分かった」と紹介した。
フェイクニュース対策にも注力しているという。コミュニティガイドラインに基づき、人間による審査と機械学習を組み合わせ、誤解を招いたり、虚偽の内容が含まれ、深刻な被害を及ぼす可能性のあるコンテンツを検知している。誤った治療法やデマなどを含む新型コロナウィルス感染症に関連する動画を約1年半の間に100万本以上削除した。
情報の正確性が特に重要なニュース、政治、医療、科学情報などのトピックに関しては信頼できる情報源からの情報を検索結果やお薦めの動画として優先的に表示するようにしているという。
