「Shopify」、2021年コマーストレンド5つの予測 カギは「若者」「個人」「地域」

【予測②】実店舗での小売販売は転換期を迎え、地域のビジネスに新たな機会が生まれる

54%の消費者が「地域のビジネスから購入することは経済を助けるためにできること」と考えており、39%の消費者が「支援するため地域に根差したビシネスを探している」と回答した。

 若年層は高年層に比べ「より地域のビジネスから購入することが経済を助ける」と考えており（若年層61%／高年層50%）、「支援するために地域に根差したビシネスを探している」という点に同意している（若年層51%／中年層37%／高年層35%）。

ただ、日本の消費者の28％しか「新型コロナウイルス感染拡大以降の6カ月間で地域の事業者から商品を購入した」と回答していない。若年層では26％だった。意識と行動にはまだギャップがあるようだ。



日本では68%の消費者が新型コロナウイルスの感染拡大以降「実店舗」で買い物をしており、62％の消費者が「この先6カ月で実店舗の買い物を続けるだろう」と回答している。

高年層の消費者は実店舗で買い物をした割合が若年層より高く（高年層76%／若年層49%）、「この先6カ月で実店舗の買い物を続けるだろう」と答えた割合も若年層より高くなっている（高年層70%／若年層45%） 。

49%の消費者がコロナ禍の6カ月間で、「買い物が混雑する時間を避けた」と答え、46%が「この先6カ月も同様に行動するだろう」と回答しています。実店舗でも予約購入の導入などで安心して買い物できる環境を整えれば購入を促すことができる。