東通メディアはこのほど、通販・EC事業者のOMO施策に関する実態調査を実施し、その結果を公開した。54.4％の企業がOMOに関する取り組みを「すでに実施」していることなどがわかった。
東通メディアは、さまざまな業界業種の商材に対応できるEC／通販構築パッケージソフト「通販マーケッターEight!」を提供している。
このほど、3月11日～3月14日に実施した「OMO施策に関する実態調査」の結果を公開した。OMOという言葉を理解している、通販EC事業を行う経営者・役員101名から回答を得た。
自社において、OMOに関する取り組みを現在行っているかをたずねた問いでは、「継続的な取り組みを行っている」が38.6％、「取り組みを開始したばかり」が15.8％で、合わせて54.4％の企業がOMOに関する取り組みをすでに実施している結果となった。「取り組んでいないが、今後取り組む予定がある」と答えた企業も16.8％いた。
先の問いで、「継続的な取り組みを行っている」「取り組みを開始したばかり」と回答した人に、自社で実施しているOMOに関する取り組みをたずねた問い（複数回答）では、「実店舗とオンラインショップの在庫連携」が63.6％ともっとも多く、「オンライン購入品の実店舗受け取りサービス」が63.6％、「実店舗とECサイトの顧客データベースを統合」が52.7％と続いた。
今後の通販・EC事業者において、OMOの重要性が高まってくると思うかをたずねた問いでは、「非常にそう思う」が49.5％、「ややそう思う」が28.7％となり、約8割が「今後の通販・EC事業者において、OMOの需要が高まる」と考えていることがわかった。
先の問いで、「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した人に、OMOの重要性が高まってくると思う理由をたずねた問い（複数回答）では、「デジタルコミュニケーションの重要性が高まっているから」の回答が57.0％ともっとも多く、次いで「手軽に購入できるなど付加価値を求める顧客が増えているから」が53.2％、「ECサイトへの支出額が増加しているから」が51.9％だった。
この他、調査の全文は、東通メディアのWebサイトにて提供している。
