Google（グーグル）が提供するメールサービス「Gmail（Gメール）」は、なりすましなどの迷惑メールへの対策を強化している。2023年10月には、メール送信者向けのガイドラインを改定。ユーザーに、「なりすまし防止ツール」の導入などの対策を行うよう通知した。今年2月からは、未対応の送信者に対して警告を表示するなどしている。今年6月からは、全ての商用メールを対象に、ガイドライン未対応メールを自動で受信拒否にするなどの対応などを開始する予定だとしている。なりすまし対策強化の流れには、ヤフーメールなどの他のメールツールも追随する可能性が高いと見られている。メルマガなどを配信してリピート購入を促しているEC事業者は、影響を受ける可能性が高く、喫緊の課題となっている。
3つの重要項目
グーグルが2023年10月に公表した「メール送信者のガイドライン」では、1日あたり5000件を超えるメールを送信する送信者に対して、なりすまし対策として、11項目の要件を満たすことを求めている。
中でも特に重要な項目が、①送信元ドメインの認証を設定 ②迷惑メール率を0.3%未満に維持 ③ワンクリック登録解除に対応――の3つだという。
メール配信システム「CUENOTE FC」を提供するユミルリンクの渡邊弘一取締役によると、これらのポリシーに対応していないメールは、4月以降、ユーザーに届かないという現象が発生する可能性があるという。
ガイドラインでは、送信元ドメインの認証の設定について、「SPFおよびDKIM（ディーキム）メール認証の設定」「送信元ドメインにDMARCメール認証を設定」という項目を設けている。
SPFやDKIMは、メールを送信するサーバーに導入する、なりすまし防止ツールのことだ。DMARKは、SPFやDKIMの認証に失敗した時の対応策として開発された技術となっている。SPF・DKIM・DMARKの3つ全てに対応していれば、「なりすまし」と判定されないという。
「迷惑メール率の0.3％未満の維持」について、グーグルは、事業者に対して、「メールが届かないことが分かっているのに送り続けること」をやめるように求めているという。
例えば、ECサイトの会員1万人にメルマガを配信しているEC事業者の場合、30人以上の顧客が迷惑メールとして分類している状態が続くと、その他の顧客へのメールも自動的に、迷惑メールとして分類される可能性が高まるという。
「ワンクリック登録解除」は、ECサイトの会員に送信するメールマガジンなどの冒頭に、「メーリングリストの登録解除」のようなボタンを設置することだ。メルマガを退会したいユーザーに対して、簡単に解約できる機能を搭載することを求めている。
▲ワンクリック登録解除の例グーグルは、「ワンクリック登録解除」については、5月末までに対応するよう求めている。6月以降、「ワンクリック登録解除」に対応していない場合は、迷惑メールに分類されるか、受信拒否をされる可能性があるとしている。
