BEENOSの連結子会社で、越境ECおよびジャパニーズコンテンツの海外進出をサポートするBeeCruiseはこのほど、海外向け購入サポートサービス「Buyee（バイイー）」を利用している海外のユーザーに対して実施した「海外旅行および訪日旅行における消費行動と越境ECに関するアンケート」の結果を公開した。49.4％がECサイトをきっかけに知ったブランド等の実店舗を海外旅行の際に訪問経験があり、48.5％が値段以外の理由で商品購入を断念した経験があることなどがわかった。
BEENOSグループの運営する「Buyee（バイイー）」は、越境EC 流通総額No.1の海外向け購入サポートサービス。BEENOSの連結子会社のBeeCruiseはこのほど、海外向け購入サポートサービス「Buyee（バイイー）」を利用している海外ユーザー749名（アメリカ、台湾、韓国、マレーシア、イギリス）を対象に、「海外旅行および訪日旅行における消費行動と越境ECに関するアンケート」を実施した。調査期間は2023年7月～8月。
訪日観光客は伸長を続け、7月の訪日外客数は2019年同月比の約77％まで回復している。復活するインバウンドに対し、旅アトのリピート購入に繋がる施策として越境ECは注目されているとし、海外旅行、訪日旅行における消費の課題と越境ECの活用実態を明らかにするとともに、インバウンドの取り込みに取り組む企業の一助になることを目指し、アンケート結果を公開した。
「ECサイト経由で知った海外のブランドや販売店を海外旅行の際に実際に訪問したことはありますか？」の問いでは、半数近い49.4％が「はい」と回答した。SNSだけではなく、ECサイトを通じてブランドや商品の魅力に触れることが、旅マエの情報収集に繋がっていることがわかった。
海外旅行中に重い・大きい・その場で完成しないなど、値段以外の理由で商品購入を断念した経験の有無をたずねた問いでは、48.5％と半数近くが「ある」と回答した。具体的な商品としては、テーブルやランプ等の家具、陶器やガラス製品、箱の大きなフィギュアや楽器等が挙がった。
海外旅行中の買い物で困ったことをたずねた問い（複数回答）では、「サイズが大きい」（57.1％）がもっとも多い回答を得た。3位に「重量が重い」（46.3％）、4位に「帰りの飛行機で重量オーバーになった」（44.2％）という結果となり、大きさや重さに関する課題が大きいことがわかった。
条件付での外国人観光客の受入れが再開された2022年6月以降の日本への旅行の有無をたずねたところ、訪日したユーザーは43％だった。国別に見ると。韓国がもっとも高く44％、次いで台湾が37％だった。
1年以内の訪日の予定をたずねた問いでは、67％が1年以内に日本に旅行に行く予定があると回答した。特に韓国、マレーシア、台湾の訪日意向が高く、今後のさらなるインバウンド回復が期待できる結果となった。
訪日旅行の経験者に日本への旅行の主な目的をたずねた問い（複数回答）では。「買い物」（78.4％）たもっとも多く、「食文化を楽しむ」（76.2％）、「名所旧跡を見る」（69.7％)、「その国の生活に触れる」（65.8％）と続いた。
訪日したら日本で何を購入したいかをたずねた問い（複数回答）では、おもちゃ・ゲーム・アニメグッズ」などのホビー、「本・CD・DVD・エンタメ」などのエンタメ、「食品・飲料」が人気の上位となった。
訪日時の買い物の予算をたずねたところ、10万円以上が50.7％ともっとも多く、次いで5～7.5万円未満が15.9％となった。
訪日時に発見した商品や、購入した商品を帰国後に越境ECで購入したことがあるかをたずねた問いでは、35.4％が「経験あり」と回答した。具体的には、食品、化粧品等の消耗品、書籍、カー用品、家電、アウトドア用品などの重さがありかさ張る商品や、靴や服などが挙がった。
先に質問で購入した経験がないと回答した人に理由をたずねた問い（複数回答）では、「その商品が越境ECで購入できるか分からなかった」が28.8％、「欲しい商品が越境ECに対応していなかった」が14.9％となり、43.7％は旅アトの購入の意志があったものの、越境ECの対応状況によって購入が叶わなかったことがわかった。
越境ECの市場規模は、2030年までに7兆9380億USドルに成長すると予想されている。本アンケートの結果を受けBeeCruiseは、訪日により実際に商品の魅力を感じた海外の消費者に、越境ECを活用した旅アト消費を促すことで、インバウンド消費を一過性のものにせず最大化することが可能になる。一方、越境ECに未対応であることや、対応していても実店舗からの導線が不十分なために、旅アト・リピート購入の機会を逃している実態が見えてきたとしている。
BeeCruiseは、越境ECに挑戦する企業の伴走者として、2023年4月より「グローバルコンシェルジュサービス」を展開し、プロモーション支援の他、定期勉強会を開催するなど、越境ECの導入や導入後の売上拡大のサポートを行っている。今後も日本の企業の越境ECの伴走者として、流通拡大に貢献すべくきめ細やかな支援サービスを提供していく観がを示した。
