SUPER STUDIOは11月21日、ECプラットフォーム「ecforce（イーシー・フォース）」において、eギフトサービス「AnyGift（エニーギフト）」と連携し、eギフトへの対応を開始した。これにより「ecforce」を活用して構築したECサイトに「住所を知らない相手にeギフトを送る」のボタンを追加できる。年末年始のギフト需要に向けeギフト（ソーシャルギフト）への対応を図り、EC/D2Cメーカーの販売機会の拡大とLTVの向上を支援する。
SUPER STUDIOが提供する「ecforce」は、マーケティングからサプライチェーンまで、コト・モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECプラットフォーム。このほど、eギフトサービス「AnyGift」との連携を開始した。
eギフトとは、相手の届け先住所や実名を知らなくてもSNSやメールを通して贈ることができるギフトを指す。「AnyGift」は、LINEやメールでギフトを贈れる「eギフト機能」を自社ECサイトにかんたんに導入できるサービスで、2022年4月のサービスリリース以降、食品・ファッション・化粧品・雑貨・家電など、幅広い業界のECサイトにて導入されている。
今回の連携により、「ecforce」を活用して構築したECサイトの商品ページに「住所を知らない相手にeギフトを送る」のボタンを追加できる。購入完了画面にURLが表示され、ユーザーはそのURLをギフトを贈りたい相手にSNSやメールで送付する仕組み。URLを受け取った側は、URLから住所などを入力するとギフトが送られてくる。これによりEC/D2Cメーカーは、ショップのギフト利用による販売機会の拡大や1ユーザーあたりのLTVの向上が期待でき、更にはショップ利用におけるユーザーの顧客満足度の向上にも繋げられるとしている。
利用の際には、「ecforce」のオプション機能「外部サービスAPI連携」と「Webhook管理」に申し込みし、別途「AnyGift」との契約が必要となる。同機能単独での利用料金は発生しないが、「AnyGift」への手数料の支払いが生じる。
コロナ禍で対面で会える機会が少なくなった影響もあり、家族や友人など個人間でeギフトの送付を通じてコミュニケーションをとる動きが活発になっている。商品探しから受け渡しまでをオンライン上で完結でき、相手の住所や実名を聞くといった手間をかけることなく手軽にギフトを贈れるため、「カジュアルギフト」として近年注目を集めている。2020年度のeギフトの市場規模は、発行金額ベースで2075億円となっており、その市場は2025年度には4057億円にまで拡大するという予測も出ており、今後もeギフトの需要は堅調に推移していくことが予想される。
こうした状況を受け、「ecforce」を導入しているEC/D2Cメーカーにアンケートを実施した結果、回答したショップのうち約7割が「eギフトに関心がある」と回答した。「ecforce」導入企業のeギフトへの関心・対応ニーズが高いことに加え、今後のクリスマスや年末年始のギフト需要も想定し、eギフトサービス「AnyGift」との連携によるeギフト対応に至ったとしている。
今後は、ギフト対応と合わせて活用できるオプション機能として、ユーザーの購入目的などをアンケート項目で購入ページやマイページに設定できる「カスタム項目」の実装を予定しており、これによりギフト需要の高い商品や購入動機を特定し、CRM施策に活かすなどの対応も可能になるとしている。
SUPER STUDIOは、メーカーの業務効率化、そして消費者（購入者）の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携により、「ecforce」を導入するEC/D2C事業者の売上の最大化に寄与し、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指していくとしている。
