GMOインターネットグループにおいて、総合的な決済関連サービスおよび金融関連サービスを展開するGMOペイメントゲートウェイは5月30日、オンライン総合決済サービス「PGマルチペイメントサービス」をメジャーアップデートし、決済手段追加のコストを従来の10分の1にする新たな接続方式「OpenAPIタイプ」の提供を開始する。オンライン事業者の決済サービス実装時の利便性向上を図るとともに、決済手段追加におけるコストの負荷を軽減し、容易な決済手段の追加を可能にする。
GMOペイメントゲートウェイの提供する「PGマルチペイメントサービス」は、クレジットカード決済、コンビニ決済、後払い決済、スマホ決済、口座直結決済など様々な決済手段を一括で導入できるオンライン総合決済サービス。このほどメジャーアップデートに伴い接続方式を刷新し、決済手段の追加コストを従来の10分の1にする新たな接続方式「OpenAPIタイプ」の提供を開始した。
「OpenAPIタイプ」では、各決済手段のAPIをいくつかのグループに集約したAPIで提供する構造と、世界標準のOpenAPI Specification（OAS）の接続仕様で決済手段追加のコスト削減を実現。25年以上にわたり総合決済サービスを提供してきた自社の知見・技術を活かし、日本EC市場の多様な決済手段に適した、複数の決済手段をカード系・スマホ決済系などにグループ化したうえでAPIで接続する構造を開発した。
接続仕様には、エンジニアの学習コスト、コーディングやテストなどの開発工数、コードの保守性・再利用性の向上による品質管理プロセスの効率化などが期待される、世界標準のOpenAPI Specificationを用いている。これらにより、「PGマルチペイメントサービス」を利用するオンライン事業者は、集約したグループに対して1つの開発を行うことで、同一グループ内の決済手段の追加開発コストがこれまでと比較して10分の1程度にまで減らすことが可能となる。
別グループの開発についても、開発済みのグループの共通部分を流用することでコストの削減が可能なため、コスト負荷により決済手段の追加にハードルを感じていた日本のエンタープライズ企業のほか、日本独自のスマホ決済やコンビニ決済等を導入したいグローバル企業は、「PGマルチペイメントサービス」を使うことで、容易に決済手段を追加導入し、消費者のニーズを満たすことができる。
日本のキャッシュレス比率は年々堅調に上昇しているものの2022年で36.0％と諸外国に比べて低く、日本政府は2025年までに4割程度、将来的には世界最高水準の80％を目指し、キャッシュレス化を推進している。こうした状況のなか、従来のクレジットカード決済やコンビニ決済だけではなく、スマホ決済や後払い決済など日本独自の決済手段が多様化している。
ECの支払いにおいても、オンライン・オフライン問わず利用できる決済手段のニーズが高く、「PGマルチペイメントサービス」では2008年開始当時4種だった対応決済手段が現在30種を超えるなど、決済手段の多様化が進んでいる
そのため日本でオンラインビジネスを行う事業者は、消費者のニーズを満たすために様々な決済手段の導入が求められるが、複数の手段を導入するには決済手段ごとの個別開発が必要なため、費用や工数がかかるのが現状だったとし、今回の刷新により、決済手段追加におけるコストの負荷を軽減し、容易な決済手段の追加を可能にした。
GMOペイメントゲートウェイは今後も、国内事業者やグローバル企業のEC、DXを支援するため、積極的に新しい技術の採用・開発を行っていく考えを示した。
