大手通販は伸び悩み
大手通販企業の一部は売り上げが伸び悩んでいる。カタログやテレビなど既存の販売チャネルが強い分、デジタルシフトに遅れが出ているといえそうだ。実店舗を持つ小売企業が、リアルの強みをECに生かしているように、大手通販企業の強みをデジタルでも発揮できるのか、2022年は勝負の年となりそうだ。
【調査方法】「【2022年新年版】通販売上高ランキングTOP503」は、通販・通教・EC事業者を対象に前期の売上高実績を調査した。2021年12月に、通販事業者に調査票を送付し、回収した。ランキング表の作成に当たっては取材データや各種資料なども参考にした。グループ紙の「日本ネット経済新聞」と共同で調査した。
カタログ・ダイレクトメール・新聞折り込みチラシ・新聞広告などの紙媒体、EC（パソコン・スマートフォン・携帯電話）、テレビ、ラジオなどの放送メディアを使った一般消費者向け通販（通信教育含む）と、法人向け（BtoB）通販の売上高をランキング化した。
調査対象期間は2020年10月から2021年9月の間に決算期を迎えた売上高。通販専業企業は全社売上高、通販以外の事業も行う兼業企業は通販部門の売上高、連結決算を発表している企業は個別決算の売上高を基本に記載している。このため一部、店舗販売、卸販売、訪問販売などの売上高を含む企業もある。
売上高を公開していない企業についても、規模の大きい企業や注目度の高い企業については推定数字を用いて掲載した。売上高の推定に当たっては本紙の取材のほか、決算公告などの情報も活用した。
【表の見方】ランキングの売上高は百万円単位で、10万円未満は切り捨て。増減率のパーセントは小数点第二位を四捨五入した。増減率の「－」は不明か算出不能。
【企業注記】※は本紙推定による売上高。◎を付けた企業の説明は以下の通り。
▽アマゾン（日本事業）＝米アマゾン・ドットコムの2020年12月期における日本事業の売上高204億6100万ドルに対して、2020年の平均為替レート（１ドル＝105.82円）で円換算して掲載した。
▽ジャパネットたかた＝親会社のジャパネットホールディングスによる連結売上高。
▽資生堂＝海外のEC売上高を含む。
▽楽天グループ（直販事業）＝2021年4月1日付で楽天から社名変更。
▽ビックカメラ＝連結ベースのEC売上高。
▽オイシックス・ラ・大地＝連結売上高を掲載。
▽エクスプライス＝2021年4月1日付でMOAから社名変更。
▽花王＝海外の売上高を含む推定値。
▽キタムラ＝タブレットを活用した実店舗の売上高を含む。
▽山善＝卸販売を含む。
▽ニッセン＝売上高は持ち株会社であるニッセンホールディングスの2021年2月期連結売上高。
▽高島屋＝クロスメディア事業部の売上高を記載（カタログ通販、テレビ通販、ECの売り上げのうち一部）。
▽プレミアアンチエイジング＝卸売りを含む。
