2021.09.07

【インタビュー】DGフィナンシャルテクノロジー 石垣恒グループ長「ApplePayの注目度高まる」

DGフィナンシャルテクノロジー 加盟店営業第一部 アウトバウンドグループ 石垣恒グループ長


2020年以降、ECの流通量は急増しており、ネット決済のトランザクション量も大幅に増加している。そんな中、顧客満足度の向上を図るため、決済手段の多様化を検討するEC事業者は、これまで以上に、増えているようだ。決済代行大手のDGフィナンシャルテクノロジー(DGFT)では、EC事業者の決済手段の多様化をサポートしている。「決済手段の多様化が進む中でも特に、『ApplePay(アップルペイ)』を導入したいという事業者が増えている」と話す。加盟店営業第一部アウトバウンドグループの石垣恒グループ長に、EC決済市場の最新動向について聞いた。


アップルペイにVISAも


――どんな決済手段に注目が集まっているか?

自社ECサイトに導入したい決済手段として、「AmazonPay(アマゾンペイ)」「GooglePay(グーグルペイ)」「アップルペイ」の3つを挙げるEC事業者が増えている。中でも増えているのが、「アップルペイ」を導入したいという事業者だ。

EC事業者は決済手段を拡充する際、①獲得できるポイントにニーズがある ②ユーザビリティーの最適化に貢献できるか――の2点について考えるべきだ。ポイント還元率が高く、ユーザーがストレスなく決済できる手段であることは、決済の必須条件となっている。前述の3つの決済は、プラットフォームやモバイル端末に登録された住所情報を共有できる点で、ユーザビリティーの最適化に大きく貢献している。

特に「アップルペイ」のユーザーからは、「楽なのでつい使ってしまう」といった声が多く聞かれる。5月には、Visaカードが「アップルペイ」に対応した。「アップルペイ」が導入されたECサイトで、Visaユーザーが手軽に買い物できるようになった。「アップルペイ」の利用頻度は今後、さらに増加する可能性が高い。

今後は、物販のECに限らず、さまざまな業態で、ネット決済の利用が増える。外出してリアルで決済することが今よりももっと少なくなると考えられるからだ。

ホテルの予約などは、これまでウェブ上のプラットフォームに頼っている部分が大きかった。ホテル各社は、手数料などのコストを最適化するため、自社ドメイン化の動きを進めている。自社ドメイン化を図るに当たって、自社サイトに多様な決済手段を導入したいというニーズは増えるだろう。

DGFTでは、国内の決済代行会社の中でも最多の決済種別を提供している。そのため、決済手段を多様化したいという幅広いニーズに対応できる。




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