インクリメントP、住所入力ミス事前改善 物流からも引き合い増

地図データなどの位置情報技術を活用したソリューションを提供するインクリメントPは、入力した住所の有効性を自動で確認できるAPIサービス「住所クレンジングサービス」の問い合わせが増加している。EC事業者のほか、物流会社などが導入を検討しているという。
　
同サービスは2020年9月から提供している。ECなどの購入者が入力した配送先住所が正しいかを事前に確認できるもので、住所の有効性が自動で分かるようになる。ウェブサイトのAPI形式で導入できるため、手間のかかるデータの受け渡しは不要となる。企業ごとの自社システムやサービスからも直接利用が可能。すでに導入しているPC機器のECサイトでは、導入後1カ月で注文者の住所入力ミスによる配送トラブルが93%削減できたという。
　
住所データにおいては、同社が持つ日本全国の4200万件の情報と郵便番号を照合。住所データは自動で年2回更新され、新データが活用される。同社は「複雑な住所や表記にも細かく対応できる。表記の揺れ、半角や全角、アラビア数字などの表記に対しても対応できるところは大きい」としている。
　
住所入力が正しくなることで、再配達などによる物流コストの削減にも寄与する。