食品や家電、インテリアの増収目立つ
カニやおせち、冷凍食品などの食品や、家電・インテリアを扱う企業の増収件数が目立った。コロナ禍の在宅需要を捉えた企業が多かったとみられる。ＥＣ売上高が100億円を超えるアパレル企業もほとんどが増収。コロナ禍の中、実店舗の需要をECが吸収したとみられる。
前期比1400％増の増収を記録したのは、ミシンをメインに扱うアックスヤマザキだった。「コロナ禍のおうち需要が拡大し、ヒット商品が生まれた」（同社）という。
売上高が前期比3倍となったCake.jpでは、コロナ禍で誕生日ケーキなどをECで購入したいという需要を取り込んだ。有名ケーキ店のケーキをラインアップしたことも、大幅増収につながったとしている。
減収が確認できた企業は19社だった。アパレルEC企業と健康食品のEC企業がそれぞれ6社あった。減少した健康食品企業からは、「ウェブの広告規制が影響したため」（さくらフォレスト）、「ウェブの広告戦略を見直したため」（森下仁丹）といった声が聞かれた。
【調査方法】◇ネット通販売上高ランキング〈2021年版〉は、全国のネットショップ事業者（部門を含む）を対象に、前期のネット通販の売り上げ実績、ショップ形態、取扱商品などを調査した。取材データや決算公告、民間の調査会社の資料も参考し、独自のランキング表を作成した。
◇売り上げ調査対象は、2020年4月～2021年3月の間に迎えた決算期の数値。実店舗や商品卸、カタログ通販、その他の事業も行っている企業に対しては、ネット通販の売上高を聞いた。
◇売り上げ非公開の場合も、EC市場やランキングに影響を与える企業は、推定数字を用いて記載している。
【表の見方】◇特集ページ内のすべてのランキングに記載した売上高は百万円単位で、10万円未満は切り捨てとした。
◇「※」は本紙推定、「―」は不明か算出不能、「▲」はマイナス。
◇上位100社で「◎」の付いた企業の注記は次の通り。
◎アマゾン（日本事業）＝米アマゾン・ドットコムの2020年12月期における日本事業の売上高204億6100万ドルに対して、2020年の平均為替レート（1ドル＝105.82円）で円換算して掲載した。マーケットプレイス出品手数料や、有料会員サービスの年会費などの売上高を含む。
◎資生堂＝海外のEC売上高を含む。
◎楽天グループ（直販事業）＝2021年4月1日付で楽天から社名変更した。
◎ビックカメラ＝連結ベースのEC売上高。
◎オイシックス・ラ・大地＝「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」の3ブランド合計の売上高を掲載。
◎DINOS CORPORATION＝ディノス・セシールから社名変更。
◎エクスプライス＝2021年4月1日付でMOAから社名変更した。
◎キタムラ＝タブレットを活用した実店舗売上高を含む。
◎山善＝卸売上高も含む。
◎コーセープロビジョン＝日本国内以外のEC売上高も含む。
◎プレミアアンチエイジング＝卸売りも含む。
◎財宝＝通販全体の売上高を記載。
◎良品計画＝決算期変更のため、6カ月間の変則決算。
◎綿半ドットコム＝２０年６月２３日付でアベルネットから社名変更した。
◎ブックオフグループホールディングス＝決算月変更のため２０年３月期売上高を掲載。
◎デジアラホールディングス＝ガーデン事業の売上高も含む。
◎大丸松坂屋百貨店＝通販全体の売上高を記載。
