「ナガオメソッドで自然妊娠を目指す」を使命に掲げるマイクロ会 銀座リプロ外科はこのほど、思春期男子の“性の健康”に関する情報が保護者にどの程度届いているかの把握を目的とした「陰茎湾曲症に関する母親向け意識調査」を実施し、「世界性の健康デー」（9月4日）の前にこの結果を公開した。中学生、または高校生の73％が「陰茎湾曲症をまったく知らなかった」と回答した。思春期男子本人だけでなく、相談を受ける可能性のある保護者にも、正しい性の健康情報を届ける必要性がうかがえる結果となった。
マイクロ会 銀座リプロ外科は、男性不妊治療およびリンパ浮腫治療を専門とする泌尿器科・形成外科クリニック。男性不妊の原因となる精索静脈瘤をはじめ、陰茎湾曲症など男性特有の疾患に対する診療・治療を行っている。
陰茎湾曲症は、陰茎の曲がりなど、思春期に身体の変化として違和感に気づくことがある男性特有の疾患の1つだが、性や生殖器に関する悩みは、本人から保護者へ相談しづらいテーマでもある。
「世界性の健康デー（World Sexual Health Day）」は、世界性の健康学会（World Association for Sexual Health：WAS）が、性の健康に関する社会的な認識を高めるため、毎年9月4日に実施している国際的な啓発デーで、性の健康についての教育や対話を促し、すべての人が正確な情報や必要なサービスにアクセスできることを目標の1つに掲げている。
銀座リプロ外科は今回、世界性の健康デーが重視する「正しい情報へのアクセス」という観点から、思春期男子本人だけでなく、相談を受ける立場にある保護者側の認知や情報環境に着目。思春期男子の“性の健康”に関する情報が保護者にどの程度届いているのかを把握するため、2026年6月24日、30代から50代の女性300人を対象にインターネット調査を実施した。
中学生、または高校生の息子を持つ母親68人に、「陰茎湾曲症」についてどの程度知っていたかをたずねたところ、73％（50人）が「まったく知らなかった」と回答した。「名前は聞いたことがあった（詳しくは知らなかった）」は18％（12人）で、「詳しく知っていた」は9％（6人）にとどまった。「名前は聞いたことがあった（詳しくは知らなかった）」18％を合わせると、91％が陰茎湾曲症について十分な知識を持っていない結果となった。思春期男子に関わる疾患について、保護者側にも情報が十分届いていない実態がうかがえる。
「お子さんが自分の健康や身体のことについて情報を得る手段として、思いつくもの」をたずねた問い（複数回答）では、「YouTube」40％（27人）がもっとも多い回答を得た。次いで「インターネット検索（GoogleやYahoo!）」35％（24人）、「友だち」32％（22人）だった。一方、「親（あなた自身）」は27％（18人）で、31％（21人）は「わからない・考えたことがない」と回答した。
▲母親は、子供が健康や身体の事の情報を収集する手段1位は「YouTube」と回答（銀座リプロ外科調べ）この結果は、実際に息子本人が利用している情報源を調べたものではなく、母親が「情報を得る手段として思いつくもの」を回答だが、YouTubeやインターネットなどが親より多く挙げられた一方、約3人に1人の母親が情報源を「わからない・考えたことがない」と回答したことから、思春期男子が身体や健康についてどのような情報に触れているのか、保護者からは見えにくい状況もうかがえる結果となった。
中学生または高校生の息子を持つ母親68人に、もし子どもが陰茎湾曲症だった場合に心配なことをたずねた問い（複数回答）で、もっとも回答が多かったのは「子どもの自己肯定感や心への影響」41％（28人）だった。次いで、「成長してからでは手術が難しくなること」38％（26人）、「手術が必要になった時の身体への負担」34％（23人）、「将来の妊活・不妊への影響」32％（22人）となり、身体面だけでなく心理面や将来への不安も大きいことがうかがえた。
▲子どもがもし陰茎湾曲症になった場合の心配事を尋ねた（銀座リプロ外科調べ）息子から「ネットで見た病気にあてはまるかもしれない」と相談された場合にどのように対応するかをたずねたところ、「一緒にネットでもっと詳しく調べる」26％（18人）の回答がもっとも多く、「子どもの話をじっくり聞く」25％（17人）、「かかりつけの医師に相談する」21％（14人）と続いた。
▲子どもから「ネットで見た病気かも」と相談された場合について（銀座リプロ外科調べ）一方、「専門医を探して連れていく」は12％（8人）だった。インターネットによって身体や病気について調べやすくなった一方、性や生殖器に関する症状は、本人や家族だけで病気かどうかを判断することはできない。正しい医学情報とともに、「どのような場合に、どこへ相談すればよいのか」という情報を保護者にも届ける必要があるとの見解を示した。
「もしお子さんの陰部（下半身）に何か気になることがあった場合、最初に気づくのは誰だと思いますか」とたずねたところ、最も回答が多かったのは「本人が自分で気づいて、親に伝えてくる」34％（23人）だった。次いで、「わからない・考えたことがない」が29％（20人）、「父親（夫）が気づく」が21％（14人）、「親（あなた自身）がお風呂などで気づく」が7％（5人）となった。思春期になると、保護者が子どもの身体の変化を直接把握する機会は少なくなる。そのため、本人からの相談が、身体の異変に気づく重要なきっかけの1つになると考えている母親が多いことが分かった。
▲母親の3割が、子どもの陰部に不安は最初に本人が気づくと回答（銀座リプロ外科調べ）実際の親子のコミュニケーションについて、「息子さんの身体や健康のことについて、これまでに直接相談されたことはありますか」とたずねたところ、「時々相談される」が35％（24人）で最も多かった一方、「ほとんど相談されない」は30％（20人）、「一度もない」は18％（12人）だった。「よく相談される」は7％（5人）に留まった。「何かあれば本人から伝えてくる」と考える母親が多い一方で、日頃から身体や健康について頻繁に相談を受けている家庭ばかりではないことがうかがえる結果となった。だからこそ、子どもから相談があってから初めて情報を探すのではなく、保護者側があらかじめ思春期男子に起こり得る身体の変化や疾患について正しい情報を持っておくことが重要だと考えられる。
▲約半数の母親は「子どもから身体や健康について殆ど相談されない、一度も相談されたことがない」と回答（銀座リプロ外科調べ）「思春期の男の子の身体の悩みについて相談したい時、どこに相談しますか」とたずねた問い（複数回答）では、「かかりつけの小児科」と「インターネットで検索する」がともに34％（23人）で最も多くなった。「泌尿器科の専門医」は28％（19人）、「配偶者（子の父親）」も28％（19人）だった。また、15％（10人）は、「どこに相談すれば良いかわからない」と回答した。思春期男子の性や生殖器に関する悩みは、保護者にとっても相談先が分かりにくい領域であり、疾患について知ることに加えて、必要な時に適切な医療へアクセスできるよう、相談先についての情報を届けることも重要となる。
▲母親は子どもの体の相談先は、インターネットで調べ、小児科へ相談するが３割（銀座リプロ外科調べ）銀座リプロ外科が2026年5月に、陰茎に何らかの違和感や不安がある成人男性300人を対象に実施した調査では、陰茎の形状について違和感に気づいた時期として、小学生10％、中学生20％、高校生14％となり、高校生までに45％が違和感に気づいていた。一方、違和感に気づいた当時に「病気かもしれない」と認識していた人は7％にとどまり、93％は病気とは認識してなかった。
▲陰茎湾曲症にいつ気付いたか「中学生が1位」だった（銀座リプロ外科調べ）さらに、思春期当時に陰茎の形状や違和感について誰に相談できたと思うかを尋ねたところ、51％が「誰にも相談できない・誰に相談したらよいか分からない」と回答し、「親」は12％でした。
本人側では、思春期に身体の違和感へ気づいても病気とは認識しにくく、周囲にも相談しにくい。一方、今回の母親調査では、相談を受ける立場である保護者側にも、男性特有の疾患や相談先に関する情報が十分届いていない実態が見えてきた。
銀座リプロ外科は、9月4日の「世界性の健康デー」を機に、思春期男子本人への情報提供だけでなく、身近な保護者にも正しい性の健康情報と相談先を届けていくことが、身体の悩みを1人で抱え込ませない環境づくりにつながるとの考えを示した。
これらの調査結果を受け、東邦大学 名誉教授であり、銀座リプロ外科 院長 永尾光一氏は、「思春期は、身体の変化に気づき始める一方で、性や生殖器に関する悩みを周囲に相談しにくい時期でもあります。今回の調査では、陰茎湾曲症について知らないお母さんが多く、思春期男子の性の健康に関する情報が、保護者にも十分届いていない実態が見えてきました。本人が自ら情報を得られる時代だからこそ、保護者にも正しい医学情報や適切な相談先が共有されていることが重要です。思春期男子の性の健康を本人だけの問題にせず、家庭や医療を含めた周囲の大人が正しい知識を持ち、必要な時に適切な医療へつなげられる環境づくりが必要だと考えています」とコメントした。
▲銀座リプロ外科 院長 永尾光一氏銀座リプロ外科は、「世界性の健康デー」を機に、YouTubeや各種調査を通じて、陰茎湾曲症をはじめとする思春期男子の身体の変化や男性特有の疾患について情報発信を続けいくとともに、保護者が必要な時に適切な相談先を選べるよう、疾患情報だけでなく受診・相談につながる情報提供にも取り組んでいく考えを示した。
