シナブルは2026年8月5日、EC（電子商取引）事業者の現場担当者を対象に実施した「EC・D2C事業者における顧客データ分析と業務リソース」に関する調査結果を発表した。調査は2026年7月1日から3日にかけて、インターネットを通じて1006人を対象に行われた。
調査によると、EC担当者の81.6％が「データ整備などのノンコア業務を理由に、本来実施したかった売上アップ施策や顧客対応を諦めた経験がある」と回答した。また、68.8％が業務時間の4割以上を「データの前処理（突合・整形・クレンジング）」に費やしているとし、データ処理業務が現場の大きな負担となっている実態が明らかになった。
▲81.6％が「データ整備などのノンコア業務を理由に、本来実施したかった売上アップ施策や顧客対応を諦めた経験がある」と回答
▲「データの前処理（突合、整形、クレンジングなど）」に費やしている業務時間の割合は「6割～8割未満（34.9%）」が最多データ抽出を他部署や外部ベンダーに依頼した場合、8割以上がデータ入手までに1日以上かかると回答し、即日入手できるケースは17.3％にとどまった。こうしたタイムラグが、迅速な施策実行の妨げとなっている。
▲「顧客データの集計や抽出を、他部署のエンジニアや外部のベンダー（システム会社）に依頼してから、データが手元に届くまでの平均時間」は「日（1日程度）（35.5%）」が最多データ処理に追われた結果、担当者が諦めた施策としては「UI/UXの改善・ページ作り」（51.5％）や「パーソナライズされた情報発信」（45.0％）が上位に挙げられた。顧客への直接的なアプローチやサイト運用の改善が後回しになっている現状がうかがえる。
データの前処理は「自社エンジニアが組んだ専用プログラム」（39.9％）や「表計算ソフトを用いた手作業」（39.7％）、「カートシステムや各モールの管理画面からの手動統合」（37.8％）など、人的リソースに依存した手法が多いことも分かった。
調査では、データ処理の負担が軽減された場合、「既存顧客のロイヤリティ向上施策の設計」（50.3％）や「顧客対応の強化」（50.0％）など、顧客との関係構築に時間を割きたいと考える担当者が多いことも明らかになった。
▲データ処理の時間がシステム化によって削減されたら「既存顧客のロイヤリティ向上（CRM施策・ファン化施策）の設計（50.3%）」に業務に時間を費やしたい人が最多現場の課題としては、「ツールの管理画面や操作が複雑で分かりにくい」（37.0％）、「専門知識やノウハウがなく心理的ハードルが高い」（35.6％）、「データの突合や前処理に時間がかかる」（34.7％）、「サポート体制が不十分」（34.7％）などが挙げられた。
▲「ツールの管理画面や操作が複雑で分かりにくい（37.0%）」が最多今後の改善策としては、41.9％が「MA・CRMツールの見直し・リプレイス」を検討していると回答。ツールに期待する機能としては、「ノーコード・シンプルな管理画面」（43.7％）や「AIアシスタント・自動生成機能」（39.6％）、「ノーコードでの自動データ連携機能」（31.6％）など、専門知識を必要としない直感的な操作性や自動化機能へのニーズが高いことが示された。
▲MA・CRMツールに期待する（あれば嬉しい）機能は「専門知識がなくても直感的に操作できる『ノーコード・シンプルな管理画面』」（43.7%）』が最多シナブルは、こうした現場の課題を受け、データ統合や前処理の自動化、直感的な操作性を重視したシステム環境の整備が今後のEC運用において重要になるとしている。
