ビックカメラ、中間期のグループEC売上は8.5%増の569億円 ビックカメラは11％増、コジマは4.8％増

ビックカメラの2024年9月ｰ2025年2月期(中間期)連結業績におけるEC売上高は、前年同期比8.5%増の569億2600万円だった。ビックカメラ単体のECは、同11%増の383億円だった。コジマのEC売上高は、前年同期比4.8%増の185億2600万円だった。
　
連結業績における全社売上高は、前年同期比7.1%増の4795億200万円だった。
　
ECの回復に加え、インバウンド需要が好調だったことが増収の要因になったとしている。
　
同社ではEC事業の取り組むべき重要な課題として、①送料無料化 ②ECサイト掲載数の拡充 ③自社便網の強化――の3点を挙げていた。


　
送料無料化は、自社ECサイトで、2024年9月2日から開始。中間期における新規顧客数が前年同期比で34%増となったという。
　
同社では、デジタルマーケティングなどにより、2回目、3回目の購入を促す施策も推進している。
　
ECサイトの掲載数の拡充にも取り組んだ。2023年8月期の時点で332万SKUだった掲載数を、2026年8月期までに、倍増させたいという。現在のところ、掲載数は順調に増加しているとのことだった。
　
自社便の当日配送エリアについても、「東京23区および東京都下の一部」まで拡大したという。今後は、ラッピングカーを増車することにより、自社便の認知拡大を図っていくとしている。