D2C支援企業のSUPER STUDIOは6月12日、D2C事業を展開するメーカー向けに開発した
「D2C事業診断」サービスの無償提供を開始した。ウェブ上で30個の設問に回答すると、事業の状態を診断し、課題や改善に向けたヒントを提案する。
これまで多くのメーカーのD2C支援を行ってきた経験に基づくノウハウから、D2C事業の立ち上げ・運営に必要な工程をデータ化し、設問に落とし込んだという「D2C事業診断」は、D2Cの特徴であるデジタル、ブランディング、ユーザコミュニケーション、サプライチェーン、マネジメントの5つの要素において課題洗い出しが可能な設問を設定。回答すると各項目がスコアリングされ、診断結果画面では108通りの結果パターンから事業のスコアリング結果（強み）と事業課題、課題に対するネクストアクションの提案を提示するという。
「D2C事業診断」診断結果のイメージD2Cや広くブランド立ち上げに必要となる要素を100個以上洗い出し、これらすべての要素を30問に凝縮しているため、事業規模や事業フェーズを問わず利用可能としている。診断はウェブ上で完結でき、アンケート形式の設問に回答していくことで、事業運営における強みや課題、ネクストアクションにつながる気づきを約5分の所要時間で得ることができるという。
「D2C事業診断」質問のイメージD2Cは、現代の消費行動にマッチしたマーケティングを行うことで、従来の販売方法よりも費用対効果が高く、かつスピード感をもってブランド事業の立ち上げられることから、昨今スタートアップ企業から大手企業まで多くの企業が新規参入している。フレームワークとして活用する利点を構造的に理解しオペレーションに落とし込むことで、ブランドストーリーなどを消費者に直接届けてプロダクト・サービスの価値を最大化できるものでもあるとしている。
一方でD2Cは、ユニークな世界観を創造するブランディング、サプライチェーンの最適化を意識した各種オペレーションの立ち上げ、エンドユーザとのコミュニケーション設計など、エンドユーザのその時々の消費行動に適応できる幅広い領域のナレッジが必要であるとし、D2Cの利点をオペレーションに落とし込めないメーカーが多く、適切なデジタルプロモーションができていない事例などが見受けられるとしている。「D2C事業診断」の利用により、事業課題の洗い出し、改善に向けたヒントの提供を図る。
「D2C事業診断」 
